Monthly Archives: 7月 2018

byodは企業でモバイルデバイス端末を導入する際に、従業員が私物で持っているスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で使用することを言います。byodは会社にとってはコスト削減につながり、社員にとっては使い方が分かっているので非常にラクチンでs。
何より会社は会社支給のモバイルデバイス端末を従業員に手配する必要がありません。社員が増えている段階の成長期の企業では、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの購入費用は非常に大きくなってしまいます。しかしbyodを導入すればモバイルデバイス端末支給に伴うコストを削減することができるのです。
また社員が自分のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末やノートパソコンを使って仕事をするので、在宅勤務やサテライトオフィス勤務などそれぞれのライフスタイルに合わせて柔軟な働き方を企業として認めることができます。
ただしbyodには課題もあり、セキュリティ面でのリスクは非常に大きくなります。会社にとってのデメリットになるセキュリティ面に関してはmdmなどでしっかりと対策を考える必要があるでしょう。

VPPとはVolume Purchase Programの略であり、法人や教育機関がアプリケーションの購入や配布をするためのapple社が提供するビジネス向けのプログラムになります。
iPhoneやiPad、MACなどiOSデバイス端末の利用が増える中で、業務上で必要になるアプリケーションを利用する機会も増えてきています。そこでVPPではアプリケーションの導入をより効率化することを目的に提供されたプログラムになります。
VPPではAppstoreのアプリケーションを一括購入して、ユーザーの各モバイルデバイス端末に配布することによって企業や学校でのユーザーが業務上で使用するアプリケーションを簡単に利用することができるようにしてくれます。VPPで購入してユーザーへ配布されたアプリはアプリが必要と亡くなった場合には、所有権をいったん回収し別のユーザーが再利用できるように設定することも可能で。
VPPはMDMと同様、モバイルデバイス端末を大量導入する場合欠かせないツールとなっています。

個人で持っているandroid端末を仕事で活用する事例は、会社がandroid端末を支給して業務に活用したりと、androidのモバイルデバイス端末を業務で利用するケースは非常に多いです。会社で導入してメールや電話帳、データなどを入れて利用する場合には、そのandroid端末を安全に使用するために必ず対策を考えなければなりません。その管理対策の1つが、モバイルデバイス端末管理ツール=mdmになります。社員個人個人が対策を取るのが一番ですが、現実的にはmdmソリューションを用いて、android端末を一括管理することになるでしょう。
android端末管理で気を付けておきたいのが、androidは提供するメーカーごとに制御機能が若干異なるため、管理ツール選びをきをつけなければなりません。
Googleではappleに比べて充実で細かく管理できる機能をあまり提供していないため、android端末管理はandroidに対応しているmdmソリューションを用いるようにしましょう。